レーシック保険と医療保険の関係性

レーシック手術は全額自己負担！

レーシック手術（角膜屈折矯正手術）は、健康保険が適用にならない自由診療のため、全て実費での受診となります。
手術金額は概ね40〜50万円と言ったところです。
金額的には結構大きいですよね。

これが医療保険の保障対象になり、手術給付金を受け取ることができれば非常に懐に優しいです。
では、医療保険でレーシック手術は保障されるのでしょうか。
実際にはどうなのか説明します。

レーシック手術が医療保険の給付対象稼働なのか

レーシック手術に医療保険が使えるのかどうかは、一言でいえば
「加入時期により使える場合と使えない場合がある」
ということになります。

より具体的には、医療保険を契約した時期により、使えるかどうかは分れます。

保障対象になる場合：2007年4月より前に契約した保険

まず、2007年4月以前に契約した医療保険で保障内容に
「感覚器又は視器の手術に関する特約」
があれば保障対象となる場合があります。

保障対象となる場合に支払われる給付金額は、契約内容によって異なります。
おおむね5〜20万円程度の給付となります。

保障対象にならない場合：2007年4月より後に契約した保険

2007年4月以降に契約した医療保険であれば保障対象となる可能性はかなり低いです。
契約条項で、レーシック手術を保障対象から除外するように適用外になっている場合がほとんどです。

何故2007年4月で別れるのか

何故、2007年4月を境に、給付対象となるかならないかが分かれるかというと、その年に各保険会社が契約条項の改定を行ったためです。
改訂を行った理由は、レーシック手術のために医療保険に加入し、手術後にすぐ保険を辞める人が続出したためです。

保険会社も慈善事業で保険サービスを提供しているわけではありませんので、それでは保険自体が成り立たなくなってしまいます。
そのため、多くの保険会社でレーシック手術は医療保険給付の対象外となりました。

現在もレーシックに対応した医療保険はあるのか

では、現在はレーシック手術に対応した医療保険は皆無なのでしょうか。
現在もレーシック手術に対応した給付金が出る医療保険があるのかを、日頃からお世話になっているFPさんに聞いてみました。

ということでした。
レーシック手術で医療保険の給付を受けることは現実的ではないようです。
ただし、古い医療保険に加入されている方の場合は、保障を受けられる場合があります。
保険証券を確認してみるか、契約している保険会社に確認してみる価値はあるでしょう。

レーシック手術で少しでも損をしないように

レーシック手術に医療保険が適用になる可能性は低いですが、少しお得になる方法はあります。
それは、確定申告で医療費控除を利用する方法です。

確定申告で医療費控除を利用すれば、所得税の還付が受けられます。
また、翌年の住民税も減税されます。
ここでは、レーシック手術にかかった費用が40万円だった場合を例にして、どのくらいお得になるのかを計算してみます。

所得税の場合

所得税では、年間の医療費が合計10万円を超えた場合に、確定申告で医療費控除を申告できます。
すると、10万円を超えた分の医療費に係る所得税が還付されます。

所得税の税率は以下のとおりとなります。

平成27年以降の所得税率表

【参考】国税庁『所得税の税率』

今回は、所得税率が10％の場合を例にとっていくら帰ってくるかを計算してみます。
（上の表の「課税される所得金額」とは、いわゆる税引き後の金額です。）

なお、計算するにあたって復興特別所得税については加算しないで計算を行います。
計算は以下のようになります。

所得税の医療費控除の計算例

以上のように、所得税率が10%の方の場合、所得税の医療費控除を利用すると、所得税額3万円が還付されます。
なお、所得税率が20%であれば、所得税の還付額は6万円となります。
このように、所得税率が高くなるほど、還付額は多くなります。

住民税の場合

住民税の場合も、所得税と同様、年間の医療費が合計10万円を超えたら確定申告で申告できます。
ただし、住民税の場合は直接税金が還付されるのではなく、翌年の住民税が減額されます。

住民税は、税率が一律10%なので計算が分かりやすいです。
実際にどのくらい減額されるかを計算すると以下のようになります。

住民税の医療費控除の計算例

以上のように、住民税の医療費控除を利用すると、住民税額が年額で3万円減額されます。
もし、給与所得者（サラリーマン）の方で、会社の給与から特別徴収されている場合は、月額で2,500円減額されます。

医療保険が使えなくても医療費控除は忘れずに利用しましょう

ここまでご説明したように、レーシック手術で医療保険の保障を受けるのは現実的ではありません。
過去発売されていたに保障対象となっている保険に入っている場合には保障を受けられることもありますが、今からレーシック手術が保障対象となる医療保険に入るのはほぼ不可能です。

医療費控除を利用しよう

レーシック手術で医療保険が使えない場合でも、医療費控除を利用するのはおすすめです。
医療費控除を受けることで

• 所得税 ： 年額3万円の還付
• 住民税 ： 年額3万円の減額

を得ることができます。

これだけで、何もしないより6万円得していることになります。
医療費控除については意外と盲点になっているようですので、レーシック手術をお考えの際にはお気を付けください。

レーシック手術を受ける前に医療保険の加入を

医療保険がレーシック手術に対応していないとはいっても、できれば手術前に医療保険には加入しておいた方が無難です。

というのも、レーシック手術後に医療保険に加入できたとしても、手術後の加入では眼が医療保険の対象外となってしまう場合があるためです。
身体の一部が保障対象外になることを「不担保部位になる」と言います。
この場合、レーシック手術を受けることで、眼が不担保部位となってしまう可能性があります。

もし、レーシック手術をお考えの方で医療保険未加入の場合は、手術前の医療保険の加入を強くお勧めします。

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